建設の労務は、職人の資格を持たないワーキングホリデーメーカーに開かれた仕事で最も条件がよい部類で、現場に入る前にWhite Cardが必要です。賃率はBuilding and Construction General On-site Award（MA000020）が定めています。実際にいくら払われるかは、その中のあなたの分類と、バックパッカーがまず目にしない各種の手当で決まります。
どんな仕事なのか？
一般の現場労務で、資材の運搬と移動、コンクリート作業、現場の清掃、解体、足場の組み立て、土工の補助、大工、配管、電気の職人の補助です。体を使い、屋外で、現場のペースで進みます。
これだけの賃金が付く理由は、安全の仕組みが必要な理由と同じです。建設はワーキングホリデーメーカーが入るどの分野よりけがの発生率が高く、だから受け入れ研修が義務で、保護具は任意ではなく、労災補償がカフェよりはるかに重要です。
なぜ先にWhite Cardが必要なのか？
それなしで建設現場にいることが、あなたにも雇用主にも違法だからです。General Construction Inductionの講座を修了すると発行され、対面なら1日、オンラインも同等で、すべての州と特別地域で通用します。
細部が2つあります。カードに有効期限はありませんが、2年間建設の仕事をしないと失効します。受講料は政府ではなく研修機関が決めるので州と事業者で変わり、比べる価値があります。この受講料は業務関連の支出として控除できます。州ごとの詳細はWhite Cardの要件で扱っています。
時給を決めるのは何か？
アワードのもとでのあなたの分類の等級で、誰も教えてくれない数字です。Building and Construction General On-site Awardは、Construction Workerの等級ごとに賃率を定め、技能と責任とともに上がります。CW3の仕事をしながらCW1で払われるのはよくあり、目に見えない未払いです。
そのうえにローディングが乗ります。カジュアルの雇用には休暇の代わりのローディングが付き、土曜、日曜、祝日の勤務には割増賃金が付き、残業は通常率の倍数です。土曜を含む週の給与明細は含まない週と違って見えるはずで、そうでなければ最初に尋ねてください。実際の職務に合う等級の見つけ方はアワードの分類で扱っています。
支払われないままになる手当はどれか？
何よりも産業手当（industry allowance）で、そのアワードのもとで働くすべての建設労働者に支払われます。建設の条件全般を補償するもので、満たせずに落ちる資格要件もありません。給与明細にそれがないことは、アワードが適用されていない最も確かな兆候です。
ほかにもいくつかあり、全員ではなく特定の状況に付きます。どれも賃率ではなく、その週の事実で決まります。
- 道具手当。自分の道具を用意する場合です
- 現場手当。大規模なプロジェクトの一部で付きます
- 高所手当。定められた高さを超える作業に付きます
- 悪天候手当。強い雨の中で作業が続く場合です
- 救急手当。指名された救護担当に付きます
- 交通手当。現場が拠点から遠い場合です
ABNに載せられた場合はどうなるのか？
あなたを守るものすべてが適用されなくなるので、受ける前に確認してください。建設現場での人材派遣は一般的で一部は実態のある請負ですが、決まった時間で働き、道具を支給され、監督者に指示され、他にクライアントを持たない労務者は、請求書に何と書かれていようと従業員です。
誤分類の代償は具体的です。12%のスーパーがなく、けがをしても労災補償のカバーがなく、カジュアル・ローディングも割増賃金もアワードの手当もありません。けがのリスクが高い現場では労災補償が最も重要です。判定の仕方は従業員と請負業者、派遣会社が入るときに法的な雇用主が誰かは人材派遣で扱っています。
現場でけがをしたらどうなるのか？
労災補償が最初のシフトからカバーします。最低勤続期間はなく、ビザも関係ありません。医療の治療、働けない間の週ごとの支払い、後遺障害に対する一時金が対象です。
うまくいかなくなるのは2つで、どちらも最初の48時間の話です。その場で雇用主に報告されなかったけがは、あとから立証するのが難しくなります。仕事中に起きたと伝えずに受けた治療は、請求とつながらない診療記録を作ります。請求を思いとどまらせる雇用主は違法な行為をしており、ビザの種類はこの手続きで考慮されません。全体の枠組みは職場でのけがと権利で扱っています。
税金の時期に何を申請できるのか？
他の多くの職種より多くあります。建設は、あなたに物を買わせるからです。安全靴、蛍光の作業着、自分で用意したヘルメットと手袋、屋外作業の日焼け対策、手工具、White Cardの受講料が、いずれも業務関連の支出です。
個別に積み上げるかは、どの会計年度にいるかで決まります。2026-27年度以降は領収書なしの定額1,000ドルを取ることも、実額を証明することもできます。建設は実際の合計が1,000ドルを超える数少ない職種のひとつで、その場合は初日から領収書を残す価値があります。1日のうちに2つの現場の間を移動した分は控除でき、自宅から最初の現場への通勤は控除できません。